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      <title>組織開発ガイドブック</title>
      <link>http://www.peoplefocus.jp/OD/</link>
      <description>「ＯＤ＝組織開発」とは、組織の潜在的な活力を引き出すための理論や手法の総称です。
このサイトでは組織開発（＝ＯＤ）のリーディングカンパニーである（株）ピープルフォーカス・コンサルティングが組織開発の様々な手法についてご紹介します。様々な手法を正しく理解し、有機的に結びつけ、組織開発というより包括的な視野を持つことで、より戦略的な企業経営・人材開発を実現しましょう。

さらに詳しく知りたい方は東洋経済新報社より出版されている組織開発ハンドブックをご覧下さい。







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      <language>ja</language>
      <copyright>Copyright 2007</copyright>
      <lastBuildDate>Sun, 02 Sep 2007 12:26:19 +0900</lastBuildDate>
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         <title>バーチャル・チームとは</title>
         <description><![CDATA[■■■バーチャル･チームとは■

「バーチャル・チーム」とは、メンバーが離れた場所にいながらにして、一つのチームとして機能している集団のことを指す。それに対して、メンバーが一堂に会して作業するチームは、「リアル・チーム」と呼ばれる。

バーチャル・チームもリアル・チームも、各自が共通の目標を持ち、相互依存関係にあり、チームの発展とともに成長する点では、何ら変わりない。しかし、バーチャル・チームが、お互いの顔を合わせる代わりに、主にテクノロジーとITツールを用いてコミュニケーションをはかる点で大きく異なる。

そして、バーチャル・ルームは、もはや予算・時間・物理的な場所が制約されたときにだけに使う代替のコミュニケーションではない。バーチャル・ルームには、世界規模で知識を共有することができる、遠隔地にいる優秀な人材を確保できる、ワーク･スペースへいつでもアクセスできる、体系化されたコミュニケーション･ツールを通じて明確かつ建設的なコミュニケーションがとれる、などのメリットがあるのだ。

バーチャル・チーム がリアル・チームよりも効果的である場合が多い事実や、ビジネスの発展に伴う組織のグローバルな拡大傾向の状況を考えれば、すでに多くの人々に利用されているバーチャル・チームとバーチャル・コミュニケーションが、今後、プロフェッショナルの間でも実用化が進むことは間違いないだろう。

■■■バーチャル・チームの成功の秘訣■

バーチャル・チームの成功の秘訣は、ビジネスの土台でもある「信頼の構築と維持」だ。例えば、遠隔地間におけるコミュニケーションで、お互いの信頼を得るためには、「自分が置かれている状況と相手の置かれている状況が個々となるということを現実として認識すること」が重要である。

環境の違いによって、お互いの期待も異なり、時にはメッセージの混乱、透明性の欠如さえも生じるものだ。明確なコミュニケーションをはかるよう意識的に努め、協力し合い、また、信頼を維持するためのアクションもおこしていく必要がある。

信頼を得るには「首尾一貫性、透明性、誠実さ」が必要不可欠だ。自らが「これらの資質をすべて兼ね備えているリーダーである」とチームに伝わるようにバーチャル・コミュニケーションをはかり、信頼を勝ち得ていかなければならない。

また、バーチャル･ルームでは自己管理が重要である。距離と時間帯がかけ離れた遠隔地にて、顧客や同僚と仕事をするというのは、非常に難しい点が多い。肩越しに監視する人がいない状況だからだ。

従って、「自分を客観的に見てみる」ことが必要だ。自らを「どんな性格で、どんな環境や時間帯が好きなのか」といった観点で振り返り、自分に合った作業環境を作る。「自己把握こそが自己管理の鍵」である。

■■■バーチャル・ミーティング■

バーチャル・コミュニケーションの主な形の一つが、電話会議である。電話会議を効果的に行うためのポイントの幾つかをここでは紹介しよう。
 
•	バーチャルのファシリテーターをおく
•	時差のある地域にまたがっているチームの場合、ミーティングの時間を調整する
•	参加者全員が共通のウエッブ・サイトにアクセスし、重要な文書や情報を同時に見られるようにして、コミュニケーションの円滑化をはかる
•	オンライン上のワーク・スペースを設ける

グローバル化、ライフスタイル多様化の時代において、バーチャル・ルームはこれからも増加の一途をたどるであろう。リアル・チームに勝るとも劣らず、バーチャル・チームが、健全で生産的であるようにしていきたいものである。

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         <link>http://www.peoplefocus.jp/OD/2006/11/post_2.html</link>
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         <category>バーチャル･チームとは</category>
         <pubDate>Wed, 01 Nov 2006 19:17:33 +0900</pubDate>
      </item>
            <item>
         <title>ビジョン作りとは</title>
         <description><![CDATA[■■■機能しないビジョン■

組織が一丸となるにはビジョンが重要であり、今やビジョンの意義は幅広く認知されている。優れたリーダーというものは、メンバーらの気持ちが高揚し、チームの勢いを増進するようなビジョンを提示ししている。　しかしながら、思うようなビジョンの威力を享受させることができず、困惑しているリーダーが後を絶たないのも現状である。


■■■ビジョン構築の問題点■

ピープルフォーカス・コンサルティング社の１０年におよぶ事例分析から、ビジョンに関する典型的な問題点が見えてきている。主なものとしては次のとおりである。

•	業務課題を羅列する
•	他社の事例を集めて、良いとこ取りする
•	漠然としてイメージがわかない
•	複雑すぎて理解が難しく覚えられない
•	ワンフレーズ表現
•	インセンティブをつける
•	状況の変化にあわせて改定してしまう

まずよく見られる失敗例は、ビジョンの内容が業務課題の羅列になってしまっているケース。明日から取り組むべきことは、業務上の課題であって、ビジョンではない。また、自社のビジョンを作るために、他社の事例を集めて良いとこ取りをしようというケースもみられるが、組織の方向性というよりは“上手な”ビジョンを作ることが目的化してしまっており、本末転倒になってしまう。

「ビジョンが漠然としている」ケースには原因が２通り考えられる。ひとつは本当にビジョン内容が漠然としすぎである場合。もうひとつは、ビジョンを具体的にイメージ化できない社員側の問題。ビジョンは戦略や計画とは違う概念であるのだから、ある程度漠然としたものでよいが、ビジョンは具体的すぎると状況に適合しなくなるリスクがある。

ビジョンが漠然としているのも問題だが、ビジョン内容が複雑すぎるのも問題だ。ビジョンは、誰しもが共有でき、空でいえるくらいの内容が好ましい。かといってワンフレーズビジョンも問題が生じる場合がある。ワンフレーズ表現は、幅広くビジョンを理解し記憶してもらうためには有効な方法であるが、ワンフレーズで表現することで、社員は将来をイメージすることができなくなることがあるからだ。

高尚であるべきビジョンに、安易なインセンティブを付けるケースがあるが、これはアメとムチがないと人間は動かないという考え方に支えられている。しかしこの考え方には限界があり、そもそもビジョンは人間に内在する情熱の芽を開花させるために存在することを思い出してほしい。

変化が激しい今日においては、変化に柔軟に対応していくこととは必要だが、戦略や戦術を機敏に変更することと、ビジョンの改定とを同次元で考えてはいけない。ビジョンは目まぐるしい変化にも揺るがないものでなくてはならないのだ。


■■■ビジョンの意味再考■

上記の問題点に当てはまっていないか、自分の組織のビジョンを見直してほしい。ビジョンは必ずしも「正しく」なくてもいい。ビジョンを作り上げ共有しようとするプロセスこそが、組織やチームに大きなエネルギーを注入するのだ。不完全なうちから、どんどんメンバーや周囲の人にビジョンを語ってみて、意見を交換するとよい。構想力が刺激され、ビジョンがさらに研ぎ澄まされることであろう。

その過程でリーダーは、相手の想像力を掻き立てるような話し方の工夫が求められ、さらにメンバーたちがイメージを抱けるよう支援しなければならない。そのためには、ただ一方的に熱く語り続けるだけでなく、ときには、静かにメンバーたちが思いをめぐらすあいだ、静かに時が流れるのを待つことも必要である。あるいは、メンバーの想像という行為を助けるために、問いかけることも有効である。逆にメンバーから問いを投げかけられることもあるだろう。ビジョンの浸透のためには、事を急くよりも、熟成させるような感覚で取り組むとよいだろう。

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         <category>ビジョン作りとは</category>
         <pubDate>Wed, 01 Nov 2006 19:24:45 +0900</pubDate>
      </item>
            <item>
         <title>ファシリテーターとは</title>
         <description><![CDATA[■■■ファシリテーターとは■

ピープルフォーカス・コンサルティング社では、ファシリテーションを次のように定義している：
「中立的な立場で、チームのプロセスを管理し、チームワークを引き出し、そのチームの成果が最大化するよう支援すること」

最近、極めて多くの企業が関心を示している「ファシリテーター」とは、「組織が成果をあげるよう、人と人との効果的なコミュニケーションの場を作り、ひとりひとりのパワーを最大限に引き出し、多様な考えをまとめつつ、対立から合意形成に導き、実行に向けたモチベーションを高める」役割を担う人のことをいう。

会議を円滑に進めたり、複数の人間の協働を促進したりすることを期待されるだけでなく、「企業変革の担い手」とも言われ、昨今、その育成に力を入れる企業が後を絶たない。

■■■ファシリテーターの基本スタンス■

ファシリテーターは、これまでのリーダーシップがコミュニケーションのベースにしていた指示や管理、報酬などを拠り所としていない。その基本スタンスは「本人の理解と納得によるセルフモチベーション」だ。

一般的には“会議を効率よく進める進行役”と位置づけられがちなファシリテーターだが、真の役割はそこには留まらない。単に効率性を追求する進行役ではなく、創造性の発揮や活性化までを成功させ、メンバーの自立を促す役割をも果たすのだ。司会や進行役であれば、そこまで求められていないであろう。

ファシリテーターは、組織の成果は戦略の策定時点ではなく、戦略の実践・実行を通じて実現することを強く認識する必要がある。また、案の策定ではなく、成果の実現に向けた支援をしていることを常に忘れないことが求められる。

■■■ファシリテーターの活用■

ファシリテーターを企業の中で活用していくには、会議やチーム運営の目的、集まるメンバーの多様性の幅、課題や問題の性質などに応じて、誰がファシリテーターを行うのかを検討するとよいだろう。

まず一般的なのは、チームリーダーがファシリテーションスキルを活用して、チームを運営するケースだ。会議や問題解決、意思決定などのチーム運営が格段にスムーズになる。また、チーム内に、当事者意識が欠けていたり、不平不満ばかりを述べていたりするメンバーがいる場合は、メンバーにファシリテーターの役割を経験させることで、参加姿勢を向上させることができる。

その他には、チームの当事者以外の社内のある部門からファシリテーターを派遣する、というのもよい。ファシリテーターには中立性が求められ、プロセスを管理するという役割を担うことから、このような部門がファシリテーターを行うのがスムーズであることが多い。そして、社内だけに留まらず、外部のプロのファシリテーターに依頼するということも有効なので場合によっては検討するとよいだろう。


■■■ファシリテーターの育成■

ファシリテーションの有用性が知らせるようになってきた最近では、ファシリテーター育成に力を入れる企業が増えてきた。基本的なスタンスや考え方、スキルや行動などについては、研修などで育成することは可能だ。

しかし、より大きな効果や定着化を狙うためには、ファシリテーター育成の目的や、ファシリテーターの位置づけを明確にして、育成されたファシリテーターに実践の場を与えることだ。なぜならば、ファシリテーションを実践して長年続いてきた会議のスタイルを変えるのには、勇気やエネルギーがいるからだ。

今後ファシリテーターの育成を考えられる企業のトップや関係者の方は、ファシリテーターの活躍の場を提供し、モチベーションを上げるような、ファシリテーターの「ファシリテーター」であってほしい。
<br>
<a href="http://www.peoplefocus.co.jp/service/teamleadership/teamleadership.html" target="_blank"><small>＞＞ＰＦＣのファシリテーション研修のページへ</small></a>

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         <link>http://www.peoplefocus.jp/OD/2006/11/post_9.html</link>
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         <category>ファシリテーターとは</category>
         <pubDate>Wed, 01 Nov 2006 19:25:59 +0900</pubDate>
      </item>
            <item>
         <title>モチベーションとは</title>
         <description><![CDATA[■■■従来のモチベーション理論には限界がある■

変革の時代においては、従来のマネジメントの考え方が通用しない。そのことは、ことあるごとに説かれている通りだ。そして、人を動かすモチベーションについても同じことがいえる。

従来のモチベーション理論には「仕事を始める前に、その仕事がどのようなものかが分かっている」という前提があった。しかしながら、今日の経営環境には不連続で予測し難い変化がつきものである。事前に想定したり、計画したりすることでは対応できない仕事が増えている。綿密に計画しても、実行段階に入ったとたん、予測していなかったことが次々と起こる。

このような先が見えない仕事をする人間を、どのように動機づけることができるかを今日では考えなければならない。

■■■「あめとムチ」は長続きしない■

モチベーションを高める方法といえば、信賞必罰にしくはない、と考えるマネージャーはいまだに少なくない。優れた業績には報酬を、そうでないものには罰を与える。それによって、優れた業績を促進し、そうでない行動を抑制する。いわゆる「成果主義」が幅を利かすようになったのは、この信念に基づくものである。

「あめとムチ」は運用次第では大いに効果があるが、その効果はあくまでも一過性だ。長期的で根本的な効果があがらない。あめを使えば使うほど効果はうすれ、モチベーションは下がる。ムチを使えば使うほど使う意味がなくなる。

これは、問題を解決すればするほど、さらに問題を解決しようというエネルギーを減じてしまうという一般現象であり、緊張構造の欠如として知られている。手に入れたいもの（あめ）や避けたいもの（ムチ）が行動を推進する。そして、それが失せた途端にエネルギーが途絶えてしまう。

また、同じあめとムチが相手によっては通用し、相手によっては通用しない、同じ相手でも、今日は通用したものが、明日は通用しない、ということもある。ストックオプションというインセンティブが通用する相手もいれば、通用しない相手もいる。人の欲望や願望はダイナミックに変わるのだ。

あめとムチを使うなら、何の目的で、相手のどの欲求を充たすのか、そして、相手の欲求が成長や発展によって高次化するとき、どのように変化していけるのか、その方法がいつまで使えるかを見定めなければならない。そして、モチベーションを高めるインセンティブの限界や弊害を認識する必要がある。


■■■永遠の課題としてのモチベーション■

人間のモチベーションに究極の答はない。しかし、人間の普遍性に着目すれば、「あめとムチ」の限界と弊害も見えてくるし、効力感（目前の出来事に対する自分の効力を信じられる状態）と未来傾斜（未来への見通しを信じられるかどうか）が変革の時代のモチベーションを紐解く鍵であることも理解できるだろう。

答はなくとも、常に問いを発することができる。あなたは今、なぜ今の仕事に打ち込めるのか。あなたの部下はなぜ今の仕事に打ち込めるのか。もし心底から打ち込んでいないとしたら、仕事を愛し、組織を愛し、自分の成長や成熟を慈しんでいる未来の自分を想像してみよう。その立場からもう一度あらためて問いを発してみるといい。

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         <category>モチベーションとは</category>
         <pubDate>Wed, 01 Nov 2006 19:26:57 +0900</pubDate>
      </item>
            <item>
         <title>リーダーシップとは</title>
         <description><![CDATA[■■■　リーダーシップの必要性　■

今日の組織では、健全さを維持しながら強くなるには「優れたリーダー」の存在は不可欠である。そして、社員全員が経営者のリーダーシップにすがるのではなく、リーダーシップを発揮する存在が組織内のあちらこちらで必要なのである。

複雑化・不確実性が増す今の時代に、多くの企業は「社員が自立的に動くこと」を奨励している。トップからの指示を待つことなく、ミドル層も一般社員も「自分の考えに基づき、行動を起こし、周囲の人に影響を与えていくこと」が求められているからである。

変化の激しい時代においては、部署や企業の枠を超えてネットワークを構築して、取り組まなければならない課題が山積みである。　そこで求められるのは、上下関係に基づくパワーの行使ではなく、「真のリーダーシップで人や組織を動かすことができる人材」だ。組織に組織図がある限り、壁はなくならない。従って、組織の壁をよじのぼっていく、あるいは壁の向こうにいる人を呼び寄せることができる、といった資質が求められているのである。


■■■「真のリーダー」になる■

リーダーシップは、天性に基づくものだという主張がかつてあったが、今やリーダーシップとは日々の努力の積み重ねで磨かれていくものと認識されている。

自分にリーダーシップが備わっているかを判断するには、自分の肩書きや立場とは無関係に真の自分に向き合ってみよう。その「真の自分」についてくる人がいるのなら、あなたは「真のリーダー」であるといえる。

「リーダーになりたくない」、「全員がリーダーである必要はない」という人もいるであろうがリーダーになるということは、必ずしも何かの組織の長になることではない。自分が正しいと思うことや情熱を感じることを貫き、他者を感化させることがリーダーシップであるから、たとえ「人の上に立つのは苦手だ」という人も、視点を変えることで自分なりのリーダーシップを開発することが可能だ。

真のリーダーシップを追求することは、「裸の自分に向き合い、この自分についてきてもらうためには、どうしたらいいのかを自問自答すること」である。自分自身を深く知り、成長させるためにも、リーダーシップを発揮してみることを薦めたい。


■■■リーダーシップのスタイル■

リーダーシップが、自分に内在するものを根源とする以上、決まった型などはないし、人に習うこともできない。　しかし、典型的なリーダーシップを参考にすることには意味があるといえよう。ここでは、ピープルフォーカス･コンサルティング社でのリーダーシップ研究に基づいた４つの「リーダーのスタイル」を紹介する。

１．	牽引型リーダー（人々の先頭を走る）
高い目標に向かって勇気と情熱をもって走る“達成意欲型”と、世の中の流れを察知して将来の姿を構想するクールな“鋭い洞察力型”に分けられる。前者の典型例は、阪神タイガース時代の星野仙一監督、後者はマイクロソフトのビル･ゲイツ氏。いずれのタイプにせよ人々はリーダーに感銘を受けて後をついていく。

２．	人格型リーダー（一段上から見守る）
自分の倫理観や価値観に基づいた基準をもち、その基準から組織がぶれないように教示し、見守るのが特徴。　京セラの元会長の稲盛和夫氏や小泉前首相はこのタイプといえる。

３．	触媒型リーダー（ファシリテーター型）
有能で多様な人材を集め、そういった人材の協働活動を促進する役割を担う。人々は自分の力以上の何かを生み出すことができる環境に惹かれてこのリーダーのもとに集まってくる。

４．	奉仕型リーダー（後方からの奉仕）
後方より人々を支え、人々が最良の状況で活躍できるよう配慮する。リーダーが組織に奉仕することで、その組織が顧客や社会に奉仕することを後押ししている。資生堂の元社長の池田守男氏はこのタイプの典型例であろう。
<br>
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         <link>http://www.peoplefocus.jp/OD/2006/11/post_4.html</link>
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         <category>リーダーシップとは</category>
         <pubDate>Wed, 01 Nov 2006 19:27:33 +0900</pubDate>
      </item>
            <item>
         <title>異文化経営とは</title>
         <description><![CDATA[■■■グローバル組織の運営■

企業はどのような場合に、いかなる異文化状況に直面するのだろうか。この分野の権威であるN.アドラーは、企業の国際化の段階・国際戦略を４つに分けている。

•	第1段階：国内のみで活動してきた企業
•	第2段階：輸出や海外生産を行うようになった国際企業
•	第3段階：海外拠点の現地化をする多国籍企業
•	第4段階：グローバルな視点から最適な製品開発、製造、販売活動が模索されるグローバル企業

段階が上がるにつれて、組織内の文化的多様性が顕在化して、より多くの社員に異文化状況に対応すること必要となる。第４段階のグローバル企業では、ＣＥＯから新入社員まで全ての人々に「異文化対応能力」が求められるといっても過言ではないだろう。

また、従来は「企業の国際化は段階的に進展する」と論じられてきたが、昨今の状況はそうとばかりはいえなくなった。例えば、インターネット販売を行う会社は、言葉の問題はあるにせよ、最初から海外の顧客に直面している。あるいは、まだ十分な国際化の経験を積んでいない事業会社において、グループ戦略の一環として海外のパートナーと組むという決定が下される場合もある。ある日突然、外資に買収されて、自社が外国企業の日本子会社になってしまうというケースや、海外のパートナーと短期間のうちに共同開発を進めなければならない、または、海外の社員も部下としてマネジメントしなければならない、外国人が上司になってしまった、などの状況は、“突然”やってくるのである。


■■■「文化的多様性」のメリットとデメリット■

外国からの赴任社員や外国人社員の短期的な受け入れによって構成される“マルチカルチャー･チーム”の特徴は、チームのプロセスがうまくいくと大きな生産性を生む潜在能力を秘めているが、うまくいかないと全く効果を上げないというリスクが大きいことだ。

マルチカルチャー・チームのメリットは、「メンバーのバックグランドの多様性から生じるアイデアの豊富さ、視点の幅広さ」である。問題の設定、解決策の創出、選択肢の評価、意思決定、実行のあらゆる局面において、ゼロベースでの検討が可能だ。チームの多様性のおかげで、偏った意見にグループ全体が賛同してしまうといった“集団思考の罠”に陥ることがない。しかし、このようなメリットが効果を発揮するのは、チームのプロセスがうまく管理されるという条件つきである。

異文化特有のデメリットとしては、国の文化に付随する先入観に囚われて、メンバーやその人の意見に対する認識に偏りが生じる可能性があることだ。また、外国語によるコミュニケーション、あるいは通訳を介するコミュニケーションは、通常の状態よりも不自由であるためにストレスを生みやすく、信頼関係が醸成されるプロセスを阻害しやすい。

■■■異文化トレーニング■

グローバルな視点をもつプロフェッショナルは、他の人間がつくりだした一般論を聞き及ぶだけでなく、より正確に自分の同僚を理解するために、同僚の行動様式を「なぜそうなのか」と問い続ける必要がある。

マルチカルチャー・チームのメリットを活かすべく、異文化状況におけるメンバーの能力を高めるためには、「異文化トレーニング」は有効な手段といえる。「何が違うのか」、「どうして違うのか」、そして「どうやって適応するのか」というステップを踏んでトレーニングを行うが、異文化トレーニングによって達成できることには次のようなものがある。

•	文化的な違いを容認し、その違いを建設的な方向で活用する。
•	自国の文化についてより深く理解し、その特質を他の人に客観的に伝える方法を習得する。
•	コミュニケーションが行き違い、それによって無駄なコストがかかるようなミスを減らす。
•	外国人の同僚、顧客との信頼関係構築能力を向上させる。
•	ビジネス目標達成のため、自分の行動様式を特定の文化の行動様式に適応させる能力を高める。
<br>
<a href="http://www.peoplefocus.co.jp/service/workingglobally/workingglobally.html" target="_blank"><small>＞＞ＰＦＣの異文化コミュニケーション研修</a>・<a href="http://www.peoplefocus.co.jp/service/workingglobally_executive/workingglobally_executive.html" target="_blank">外国人エグゼクティブ向け異文化研修</A>のページへ</small>

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         <category>異文化とは</category>
         <pubDate>Wed, 01 Nov 2006 19:28:10 +0900</pubDate>
      </item>
            <item>
         <title>変革ファシリテーターとは</title>
         <description><![CDATA[■■■組織変革：変革ファシリテーター■

「企業は変革し続けなければ、生き延びられない」ということは、もはや企業経営の常識である。

一度始めた変革活動を途中で頓挫させることなく、むしろ、その気運を高めながら完遂させるには、変革を導くリーダーが、変革プロセスの各段階を理解して管理しなくてはならない。さらに、活動を“企業文化”として根付かせる意図をもつのであれば、ファシリテーションスキルを発揮しつつ、変革をリードする「変革ファシリテーター」の支援が不可欠だ。

会議におけるファシリテーターの役割とは、参加者の主体性を軸に会議のプロセスをリードすることだが、変革ファシリテーターもその本質は変わらない。変革ファシリテーターは、変革のプロセスをリードしながらも、一人でも多くの幹部や社員が「変革の当事者である」という意識を持てるよう、また、彼らが主体となって変革を推進できるよう、支援の役割を担う。

変革ファシリテーターがチームメンバーの一人ひとりを尊重し、変革へのプロセスを管理し、チームワークを引き出す。そして変革を継続的に定着させるべく最後まで粘り強く活躍することが変革を成功させる鍵となるのだ。

■■■組織変革へのステップ■

企業文化のレベルまで変革活動を定着させるプロセスを理解するのに役立つジョン・コッターの『変革8段階論』を参考にしながら、組織開発の観点から組織変革をファシリテーティブに導くステップを考えていくと次のようになろう。

緊急課題であるという認識を広める
人は本能的に従来の居心地のよい環境を好むものである。変革ファシリテーターは、人々に「変革の緊急性」を感じさせないことには活動を開始させることはできない。

強力な推進チームを結成する
変革ファシリテーターは、チームへの援助・信任の欠如やチームメンバーの偏り、リーダーシップ発揮不足などの落とし穴に入らないようチーム編成に注意を払いながら、強力な推進チームを結成する。

明確なビジョンを描く
より多くの人が「変革後の組織のイメージを描写したもの」であるビジョンを理解し、変革意欲が掻き立てられるようになるためには、「定量的目標と定性的なメッセージの組み合わせ」が有効である。また、「具体性と抽象性のバランス」も同様だ。理想的で高潔な将来の姿を描く一方で、ビジョンの内容がイメージしやすいように具体例を盛り込むといった工夫を凝らす。

浸透するまでビジョンを伝達する
ビジョンを根気よく繰り返し伝える必要があるのは勿論のこと、ビジョンが理解され、それに向かって行動を起こしてもらうようにする。また、企業の上層部や変革推進チームがビジョンに合致した行動をとり、「言行を一致させる」ことも重要である。

ビジョンを実現するうえでの障害を取り除く
変革のビジョンを実現しようとすると、必ず「組織構造や制度」と「抵抗勢力」の2種類の障害に直面することになる。変革ファシリテーターは早い段階でこれらの障害を見極め、取り除かなければならない。摩擦を恐れずに、対立に向き合う勇気と技量が求められる。

短期的な成果をあげて誇示する
変革を成し遂げようとする途中、様々な困難に出くわす。そこで、短期的成果を祝うことで、関係者の士気を上げ、変革を阻む抵抗勢力の活動を抑え、さらに多くの社員を変革チームの活動に巻き込む。

戦いはまだ終わっていないことを明確にする
短期的成果を周囲に告知する場合、あくまで「ビジョンの実現までの通過地点であること」を伝えるのを忘れないようにしたい。変革ファシリテーターは、本番はこれからなのだと言い聞かせ、支援し続けよう。

変革の成果を根付かせる
変革が企業文化として根付くようにするためには、変革推進チームが担ってきた役割を、各部署のリーダーたちにバトンタッチし、彼らがこの変革の重要性を現場で唱え続ける必要がある。やがて、我々が日常習慣的に歯を磨くように、社員たちが無意識のうちにもビジョンに沿った行動を取るようになった時、変革は成功と呼べる段階に来ているといえる。

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         <link>http://www.peoplefocus.jp/OD/2006/11/post_13.html</link>
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         <category>ファシリテーターとは</category>
         <pubDate>Wed, 01 Nov 2006 19:29:57 +0900</pubDate>
      </item>
            <item>
         <title>エンゲージメントとは</title>
         <description>今日では、多くの欧米企業が「従業員エンゲージメント」や「顧客エンゲージメント」の向上を最優先課題のひとつとして挙げている。

「エンゲージメント（Engagement）」とは、平たく表現すれば「会社に対する愛着心」といえる。従来の考え方と一線を画しているのは、「満足度」ではなく「愛着心」に着目している点だ。

自発的に行動し、仕事に熱中する社員、仲間を信頼し合い、組織の成功のために一丸となるチーム、そして高い業績。これは、誰もが夢見る理想の組織であろう。このような職場の尺度となるのが「エンゲージメント」レベルであり、最近、組織開発の分野で最も注目されている考え方なのである。

■■■組織におけるエンゲージメント・レベル■

「エンゲージ」されている社員は下記のような行動をとるといえる。 

•	組織への信頼 
•	改善への欲求 
•	業務内容と「全体像」の理解 
•	同僚への尊敬、協力 
•	献身的に業務に取り組む姿勢 
•	業界の最新動向の把握

そして、エンゲージメント研究が深まるにつれて次のようなことが明らかになってきている。 

•	エンゲージメント・レベルは業績向上と相関関係がある 
•	エンゲージメントを促進する要員には、理性的な部分と感情的な部分があり、感情的な部分が与える影響のほうが大きい 
•	エンゲージメント・レベルを把握するには、従来の社員意識調査や社員満足度の考え方は不適切である 
•	エンゲージメントは現場レベルで強化される


■■■顧客エンゲージメントと従業員エンゲージメント■

ギャラップ社は世論調査で有名であるが、エンゲージメント研究においても、数百万人という膨大なデータ分析や企業の実態調査、そして脳医学上の実験までをも手がけており群を抜いている存在だ。

そのギャラップ社が行った或る企業の実態調査から、顧客エンゲージメントと従業員エンゲージメントの両方が優れている事業ユニットは、両方の成績が悪いものと比べて格段に優れた業績を上げていたことがわかっている。それに加えて、両方が優れている事業ユニットは、どちらか一方しか優れていないものよりも業績が高かったという。また、その後の調査によって、顧客エンゲージメントと従業員エンゲージメントは事業ユニットのレベルで相互作用し、一方が一方を改善して、且つ、これを加速させ、業績全体を向上させていることを確認している。

このことからも分かるように、顧客や従業員の「エンゲージメント」を向上させることで組織力を最大化し、良質な顧客接点を作ることが可能なのである。
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         <link>http://www.peoplefocus.jp/OD/2006/11/post_16.html</link>
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         <category>エンゲージメントとは</category>
         <pubDate>Wed, 29 Nov 2006 16:09:58 +0900</pubDate>
      </item>
            <item>
         <title>Appreciative Inquiry (AI)とは</title>
         <description>組織開発を考える上で、まず問いかけられる質問は「現状の問題点は何か？」が最も多いであろう。改善策を見出すために何が障害になっているかを考えるからだ。しかし、Appreciative Inquiry (AI) というアプローチは、組織内の「解決すべき問題」というネガティブな部分ではなく、組織や個人の持っているポジティブな面に焦点をあて、対話によって組織の理想像を具体化させていく。今日までにノキアやヒューレット・パッカード、英国航空、米国海軍など多くの組織で導入され、成功実績を上げている。

■■■Appreciative Inquiry(AI)とは■

Appreciative Inquiry (AI)は、１９８０年代後半に米国オハイオ州・Western Reserve UniversityのDavid L. Cooperrider博士らが提唱したものである。Appreciateという言葉は「価値を見出す、価値が深まること」、そしてInquiryは「探求・発見する、新たな可能性を導き出す問いかけをすること」を意味する。

Appreciative Inquiry とは、「人や組織における最大の強みを共同で調査していくこと」と定義できよう。経済、ビジネス環境、さらには生活環境面という点において、最も効果的に機能する場合の個人や組織のあり方は何かを共に探求するのである。Appreciative Inquiry では、「問いかけ」を通じて組織や社員のポジティブな面、内在する可能性を認識して強化していく。こうして組織内で対話していくことにより、組織の理想像、ビジョンが構築され、それに向かって何をすべきかがわかってくる。また、Appreciative Inquiryのプロセスでは、組織内の一部の社員だけでなく全員を巻き込む。　理想とする組織のあり方やビジョン構築が社員全員で共有でき、改革への意識のレベルアップが期待できるのだ。

■■■Appreciative Inquiry (AI) における４Ｄ■

問題解決型アプローチでは「改善すべき問題」が出発点であり、問題の特定、原因分析・・・と着手していく。　これに対してAppreciative Inquiryでは、インタビューや対話を用いながら下記の４つのプロセスで、前向きな変革の実現を可能にしていく。

•	Discover　・・・過去や現状における成功体験などから組織の価値や強みを見出す。
•	Dream　・・・　組織や個人の持つ長所や内在する可能性をもとに、組織の理想像・ビジョンを描く。
•	Design　・・・　その理想像やビジョンを具現化させ、組織の設計をする。　
•	Destiny　・・・ その理想像に向けて組織改革を実践し、持続的に取り組む。

■■■なぜAppreciative Inquiry (AI)が効果的なのか■

ビジネス環境の変化が激しくなり、また、複雑化する中で、企業は常に変革していく能力を求められている。組織を「問題がある存在」と捉えれば、常に組織のネガティブな部分に着目して取り組まなければならず、否定的や消極的な観点から逃れることが困難だ。それに対して、組織を「強みや可能性をもつ存在」とポジティブな思考で捉えると、組織内のモチベーションやエネルギーは高まる。　また、Appreciative Inquiry では全員参加型で組織の理想像へ向かっていくので、単なる問題解決にとどまらず組織全体が一丸となった改革が可能だ。組織の全員に当事者意識が芽生え、組織の文化や持続的な成長を作り出していけるからだ。このように問題解決はもとより自らの方向性さえも生み出していく力を引き出せるAppreciative Inquiryは、大企業をはじめとする多くの企業で効果をだしているのである。
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         <link>http://www.peoplefocus.jp/OD/2007/06/appreciative_inquiry_ai.html</link>
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         <category>AIとは</category>
         <pubDate>Tue, 26 Jun 2007 13:10:00 +0900</pubDate>
      </item>
            <item>
         <title>５つの視点：チェンジ</title>
         <description>チェンジには「変える」「変わる」二つの意味があります。 
皆さんはどちらの意味で使いますか？ 
リーダーやコンサルタントは「変える」という意味で使うことが多いように思います。 
しかし我々PFCは「変わる」の意味でしか使いません。 
「チェンジ」は 
・与えられるものではなく、自ら変化するもの 
・表面的な変化ではなく、内面的で本質的な部分の変化であるべきと考えるからです。 

古いものを新しいものに書きかえたり取りかえたりすれば、「変える」ことはできます。 
しかし、「変わる」ためには、変化を意識的に起こし、変わるための意識や活動や状態を継続するようサポートし、変わるための一連の動きをマネジメントすることが必要です。 
これを「チェンジマネジメント」と呼んでいます。 

ここではチェンジ、特にチェンジマネジメントに関してのPFCの考え方を 
次の3点を中心にご説明します。 
１）「変える」のではなく、“「変わる」をマネジメントする” 
２）真のチェンジのためには、放任と制御のバランスをとる 
３）チェンジの落とし穴に留意してマネジメントする 

******************************************************* 
 １）「変える」のではなく、“「変わる」をマネジメントする” 
******************************************************* 
我々PFCでは、チェンジという言葉は「変わる」の意味あいでしか使わない。 
いくら組織を「変える」ことを行っても、組織が「変わる」ことがないことは、皆さんも経験されているのではないだろうか。 
「変える」という言葉には、外から行うニュアンスがある。また、一過性でワンショットのアクションの響きも残る。組織を「変える」という場合は、対象として組織のハード（組織の形態や構造）を指していることが多い。 

一方「変わる」という言葉には、実質的な変化がもたらされているニュアンスがある。組織が「変わる」という場合には、真に質的な変化が起こり、組織のソフト（組織を構成する人々の意識や文化など）までをも含めている。 

「変わる」ためには、組織を構成する人の内発的な動機と、ある程度の時間が必要不可欠だ。そこで、“チェンジマネジメント”という発想が大切になってくる。 
チェンジマネジメントとは、即ち、「変化を意識的に起こし、変わるための意識や活動や状態を継続するようサポートし、変わるための一連の動きをマネジメントする」取組みをいう。 
この取組みでは、合理的な計画を立て合目的的な策を施すだけではなく、ひとりひとりの心理への配慮や、組織のダイナミズムへの考慮などを、終始十分に行っていくことが求められる。 

我々が組織“改革”ではなく組織“開発”と呼んでいるのも、「変わる」ためには内発的で時間のかかる取組みが必要との考え方を持っているからだ。従って、チェンジマネジメントは、組織開発の取組みそのものと言っても過言ではない。 

*******************************************************
２）真のチェンジのためには、放任と制御のバランスをとる
*******************************************************
チェンジマネジメントは、「変わる」、即ち、真の変化をもたらすために必要な一連の動きをマネジメントする取組みと表現した。それはどのような取組みなのか。

「チェンジ」と「マネジメント」は、よくよく考えてみると、互いに相容れない言葉である。チェンジには、放任が必要であり、マネジメントとは、制御することを言う。しかし、まさに放任と制御の間にこそ、本質が横たわっている。 

チェンジは“旅”に喩えられる。チェンジは、内発的な動機とある程度の時間が必要不可欠なので、まさに旅の喩えは言い得て妙と言える。それゆえ、チェンジマネジメントは、旅のマネジメントのようなものと思うとよい。
ほったらかしであれば、よほど自立した“旅人”以外は、立ち往生してしまう。目に見えない旅なので、何らかの仕掛けやサポートがないと、ほとんどの人がそもそも旅に出られないまま終わってしまう。一方、ずっとつきっきりの添乗員の指示に従う旅ではつまらない。何より、行って帰ってきても本人に何の変化も起きない。
実際の組織のチェンジの現場では、どうしていいか分かっていないために、あるいは遠慮や躊躇からほったらかしにしてしまうか、つきっきりの添乗員のように断片的なイベントへの参加を押し付けるだけでマネジメントしているつもりになっている変革推進者は少なくない。

それでは、放任と制御のバランスの妙を押さえたチェンジマネジメントを行うために、どのようなことをすべきか。ここでは、いくつかあるチェンジのステップから、まず最初のステップで行うことを２つ取り上げ具体的に説明しよう。

●旅の向かう先を描く＋緊迫感を醸成する
どんな旅でも、どこからどこに行くのかを考えることからプランは始まる。チェンジも同じだ。しかし、道中や旅先で何をしようかの詳細は考えているが、では「どこ（現在いる場所）からどこ（向かう先）に行こうとしている旅なのか」を問うたときに、明確に答えられないことが多い。「○から○へ」、チェンジのテーマはシンプルに表せるはずだ。
向かう先をチェンジのビジョンという。ビジョンは重要だが、ビジョンだけ示しても実際にはチェンジが起きずに終わることが多い。
向かう先がどんなに素晴らしい世界だと示しても、組織や人は動かない。ふつうは現在いる場所が、何とも居心地がいいものだからだ。そこで、「なぜ現在いる場所にこのまま留まっていてはまずいか」を心底思い知ってもらい、これを「変わる」の原動力とすることも欠かせない。

●フォローの風の活用＋アゲインストの風への対処
旅の途中に巻き起こるであろう“フォローの風”と“アゲインストの風”の全体像を予め描いておくことも、チェンジマネジメントの最初の重要な取組みのひとつだ。
チェンジでは、課題を明らかにし、解決策や取組み内容を考えることは、もちろん中心となる活動だ。しかし、策や取組みの一つ一つを考えること以上に、風の全体像を意識することがチェンジマネジメントにとっては不可欠な作業だ。フォローの風をうまく使って、ひとりひとりの「変わる」気持ちを醸成し、抵抗勢力に対処しながら、アゲインストの風を何とか弱めていく。このようなことを、予め可能な限り想定しておき、意識して行っていくことがチェンジマネジメントに求められる。 

これら２つの例で、チェンジマネジメントに求められる放任と制御のバランスのイメージは沸いただろうか。
現在いる場所から動こうとするエネルギーを生むための緊迫感の醸成と、向かう先を明確にイメージし描き示すことについては、絶対に欠かせないので、活動の強いコントロールが必要だ。しかし後はある程度放任し、自主的な動きを待つ。
また、フォローの風とアゲインストの風をうまく扱っていくことも、チェンジの成功に欠かせないので、意識しマネジメントすることが必要だ。しかし策や取組みのひとつひとつは任せる。
このようなバランスを保つことが、うまいチェンジマネジメントだ。


*******************************************************
３）チェンジの落とし穴に留意してマネジメントする
*******************************************************
最後に、数多くのチェンジがはまってしまう“落とし穴”を、我々の経験から整理したので、特に主要なものを紹介したい。
これらの落とし穴を予め意識し、これらに留意して進めることが、まさにチェンジマネジメントだ。

落とし穴１：プロジェクトの目的や成果イメージが不明確なままスタートする
落とし穴２：既存のプロジェクトや取り組みとの関連性が曖昧で、社内が混乱する
落とし穴３：手法が企業変革を可能にするという思い込みが強い
落とし穴４：上層部や担当者のリーダーシップが欠如している
落とし穴５：手法を実施すること自体が目的になり、「やりっぱなし」に終わる

通常我々は、チェンジの最初の段階で、これらの落とし穴について、経営陣や変革推進者達と十分に話し合いをする。落とし穴についての理解を深め、これから始まるチェンジについてのイメージをすり合わせ、落とし穴を回避するための策を考えるためだ。

その際に通常我々が、経営陣や変革推進者達に投げかける問いを、ここでは皆さんにも投げかけたい。

落とし穴１：目的・目標
・目的：貴社は、なぜ今これに取り組むのか？
・目標：このプログラムが完了した時点で何を得たいのか？財務的、あるいは定量的な目標値は？定性的な目標は？

落とし穴２：基本的位置づけ
・オーナーシップ：この取組みのオーナーは誰なのか？
・位置づけ：社内の他のプロジェクトとの関係は？他の活動ではなぜ駄目なのか？これは「課外活動」なのか業務としての活動なのか？
・対象：全社員を巻き込むのか否か？派遣社員なども巻き込むのか？

落とし穴３：コミットメント
・リーダーの本気：上層部はどれほど本気なのか？社員に上層部の本気度をどのように伝えるのか？
・推進チーム：強力な推進チームを有しているか？その推進チームに活動に必要な権限やリソースを与えているか？

落とし穴４：取組みの加速化
・巻き込み：社員たちをどのように励まし動機付けするか？仕事が増えただけと思う社員にはどう対処するか？
・障害への対処：改善策実行段階での障害をどのように取り除くか？

落とし穴５：成果の把握
・成果の把握：成果をどのように把握していくか？
・成果の評価：成果をどのように評価するか？フォーマルな評価とインフォーマルな評価

さて、チェンジとチェンジマネジメントについて考えてきた。
最後に皆さんに質問して終わりたい。
皆さんの考えるチェンジは、「変わる」だろうか？
つい“「変える」”という発想になっていないだろうか？
“「変わる」ために必要なこと”を考え実践する意識を、変革推進者は保ち続けてほしい。(PFC取締役　松村卓朗）
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         <link>http://www.peoplefocus.jp/OD/2007/06/post_15.html</link>
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         <category>チェンジ</category>
         <pubDate>Thu, 28 Jun 2007 21:37:03 +0900</pubDate>
      </item>
            <item>
         <title>５つの視点：ダイバーシティ</title>
         <description>ダイバーシティとは、社員一人ひとりが持つ様々な違い（性別・国籍・年齢・学歴や職歴等）を受け入れ、それぞれを価値として活かすことで企業の競争力に活かそうという考え方で、組織の開発に欠かせない視点のひとつです。 

ここではダイバーシティに対するPFCの考え方を次の3点を中心にご説明します。 
１）「ダイバーシティ」の目的は、変化に強い組織づくり 
２）女性の数を増やすことだけがダイバーシティ推進活動ではない 
３）ダイバーシティ推進活動の成功のために体制の見直しを

******************************************************* 
１）「ダイバーシティ」の目的は、変化に強い組織づくり 
******************************************************* 
ダイバーシティ推進を課題にあげる企業が増えてきましたが、その理由は「社会的要請に対する対応」あるいは「少子化対策」といった、どちらかというと受身的な姿勢に留まっているのが現状です。 

一方、世界的な優良企業では、このダイバーシティへの取り組みを、「経営戦略の一部」として位置づけ、変化の激しい多様な顧客に対する対応力を高めるべく、ダイバーシティを「企業の競争力の源泉」として捉えています。 

「女性・障害者・外国人などの多様な人材の活用はコスト増につながる」と二の足を踏んでいる経営者も少なくない一方、この課題に積極的に取り組んでいる企業は業績がよいということを実証する調査結果も出ています。ダイバーシティは、攻めの戦略の一環として考えるべきものなのです。 

******************************************************* 
２）女性の数を増やすことだけがダイバーシティ推進活動ではない 
******************************************************* 
多くの企業では、「女性管理職比率を３割に増やす」「新卒女性の割合を５割にする」などといった数値目標を設定し、それを達成することだけをダイバーシティ推進活動としていますが、これは本来のダイバーシティ推進の意味を取り違えた考え方です。ダイバーシティが本来目指すところは「様々な違いを受け入れ、それを価値として活かす」ことであり、単に数を増やしても「企業競争力の源泉」には到底およびません。 

また「ダイバーシティ推進」と聞くと、「うちの部署には女性や外国人はいないので、関係ない」といった声もよく出ますが、ダイバーシティにはもっと広い意味があります。組織の中には、世代の差・中途採用者と永続勤務者・合併企業の２つの企業文化差・雇用形態などといった様々な多様性が存在しています。 
企業における真のダイバーシティ活動とは、多様性が生み出す人々の考え方や価値観の違いをいかに経営に活かすかであり、ダイバーシティはすべてのビジネスパーソンに関わりがある課題であることを社内に浸透させなくてはいけません。 

******************************************************* 
３）ダイバーシティ推進活動の成功のために体制の見直しを 
*******************************************************　　 
ダイバーシティ推進には、今まで変化や多様性に無関係だった人たちに意識改革が求められます。また、ダイバーシティを受け入れ、それに対応しながらビジネス成果を出すことは容易なことではなく、「違いを活かすためのスキル開発」が欠かせません。 
つまり、ダイバーシティ推進とは、一種の全社的変革活動なのです。 

しかし、現実には、これほど難しい活動であるにも関わらず、今まで大規模変革プロジェクトに携わったことがない女性社員が集められ、推進役を任されているのが、多くの企業の実態です。事務局や推進チームの体制そのものが、多様なメンバーで構成され、そのメンバーが変革マネジメントについて学び、変革に必要な権限とサポートを周囲から得ることが、ダイバーシティ推進活動には最低限必要なのです。
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         <link>http://www.peoplefocus.jp/OD/2007/06/5.html</link>
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         <category>ダイバーシティ</category>
         <pubDate>Fri, 29 Jun 2007 11:59:39 +0900</pubDate>
      </item>
            <item>
         <title>５つの視点：リーダーシップ</title>
         <description><![CDATA[リーダーシップの重要性は誰しもが認めていますが、その考え方は千差万別です。 
PFCが考えるリーダーシップの本質は、次の3点です。
**************************************************
<strong>（１）リーダーシップは生き様に立脚するものである 
（２）リーダーシップは育てるものである 
（３）ファシリテーティブなリーダーがますます重要になる </strong>
**************************************************

<strong>（１）リーダーシップは生き様に立脚するものである </strong>
「スキルさえ身につければ誰でもリーダーになれる」ある著名な大学教授の言葉です。 

はたしてそうでしょうか？ 
われわれPFCも「誰もがリーダーになりうる」と考えています。 
しかし、それは「スキル」だけの問題ではありません。「スキル」はリーダーにとって強力な武器ではありますが、「道具」に過ぎないからです。 
リーダーシップは「思い」「信念」「価値観」にの上に立脚してこそ、発揮されるものなのです。リーダーシップを考えるということは自分の生き様を問うことであるといっても過言ではありません。 

<strong>（２）リーダーシップは育てるものである</strong> 
「リーダーシップはスキルではない」と言いましたが、「リーダーは育てられない。天性の資質だ」とということでは決してありません。思い・信念・価値観といったものは、熱心に探求することではじめて明らかになり、さらに強めていくことができるからです。そして、リーダーは、常に謙虚に自分自身の言動を振り返り（客観視）、自分の心の動きを顧みる（内省化）ことで、自分を磨き続けることが求めらます。 
これは厳しく孤独な作業ですが、ひとりで抱え込み過ぎず、メンターや身近な同僚や友人、プロのコーチ、などの助けも借りれば、すべての人にリーダーへの道が開かれるでしょう。 
逆にいえば、そうすればリーダーを育てることができるのです。 

<strong>(３)ファシリテーティブなリーダーがますます重要になる</strong> 
もちろん「思い」がひとりよがりだったり、「価値観」が時代遅れだったりしては、人はついてきてはくれません。今の時代に必要とされているのは「ファシリテーティブなリーダー 
シップ」です。 
不透明な未来、課題の複雑化、メンバーやそのモチベーションの多様化など、現代の状況がファシリテーティブなリーダーの出現をあと押ししてきました。ファシリテーティブなリーダーは、個々のメンバーを尊重し、自立を促し、チームの力を信じるといった「思い」を持っています。



]]></description>
         <link>http://www.peoplefocus.jp/OD/2007/07/post_7.html</link>
         <guid>http://www.peoplefocus.jp/OD/2007/07/post_7.html</guid>
         <category>リーダーシップ</category>
         <pubDate>Sun, 01 Jul 2007 12:35:51 +0900</pubDate>
      </item>
            <item>
         <title>５つの視点：バリュー</title>
         <description>どんな組織にも必ず「その組織固有の価値観（バリュー）」が複数存在します。また、社員一人ひとりも必ず「個人の価値観（バリュー）」を持っています。「組織の価値観」は、社員一人ひとりの「個人の価値観」と深く関わりあいながら、社員の行動や組織の方向性に大きな影響を及ぼしています。従って、組織の価値観の存在に気づき、それらを明確化し、個々人の価値観とベクトルを合わせていくことが、組織特有の力を最大限に発揮することにつながるのです。 

******************************************************* 
１）バリューの明確化が競争力につながる 
******************************************************* 
2005年に発表されたブーズアレンハミルトンとアスペン研究所の研究結果によると、企業の経済的価値の実現には、 
・バリューへの社員の姿勢 
・意思決定へのバリューの反映 
・バリューの組織への浸透 
などがきわめて強い相関があることが明らかになっています。 

その理由についてＰＦＣは次のように考えています。 

（１）企業の独自性が明らかになり、その企業の提供する価値を求めているお客様から選ばれやすくなる（他社との差別化） 
（２）企業にとっての優先順位が明確になり、困難に直面したときや現場レベルでの意思決定がスピーディに行われる 
（３）社員にとって、日常業務がより意味深いものとなり、働く意義を実感できる。それによる労働意欲の向上や定着率の改善が期待できる（エンゲージメントの強化） 

そして、コンサルタントのマイケル・ヘンダーソン氏は、20世紀前半はMBI（Management by Instructions）すなわち命令による管理の時代、20世紀後半はMBO（Management by Objectives）すなわち目標管理の時代、そして21世紀はLTV（Leading through Values）すなわち価値観・信念によってリードする時代であると主張しています。 

******************************************************* 
２）個人個人のバリューを明らかにすることが不可欠 
******************************************************* 
これまでは、組織の価値観に関する取組みといえば、「どのような文言で表現するか」「どのような価値観を打ち出すか」あるいは「いかに社員に組織の価値観を覚えさせるか」といったことばかりに主眼がおかれてきました。 

しかし、まずやらなくてはいけないことは、社員一人ひとりが自らの価値観を明確にすることなのです。なぜならば、「組織の価値観が、自分の価値観に合致している、あるいは関連している」と認識して初めて真の意味で価値観の浸透が可能になるからです。 

価値観の共有（Shared Value）とは、「社員に価値観を与える」のではなく、「社員ひとりひとりの価値観を引き出し、組織の価値観と結びつける」こと。社員自身の価値観が引き出され、社員自身が組織の価値観と結びつけることを行い、そして、社員自身それを再び自分の中にしまうことで、バリューははじめて浸透するのです。 

「自分のところのような大きな会社で、ひとりひとりの価値観を引き出すというようなことが可能だろうか？」とお考えになる方もいらっしゃるかもしれません。しかしＩＢＭで、数万人の社員が自社のバリュー規定に参加した「バリュージャム」のことはご存知の方も多いのではないでしょうか。大企業においても、この考え方は有用なのです。 

******************************************************* 
３）バリューの洗い出しに様々な手法を駆使する 
******************************************************* 
個々人の価値観を明確にする重要性が理解できたとして、「あなたの価値観は何ですか？」と聞かれてスラスラ答えられる人は滅多にいません。また、会社の価値観を規定するにも、一部の人間が「これがわが社の価値観です！」と決めてしまっていいものでしょうか。組織の価値観にせよ個人の価値観にせよ、価値観の洗い出し・抽出作業には、様々な工夫や仕掛けが必要です。 

ＰＦＣでは、研究や実験を重ね、個人の価値観を引き出すバリュー・インタビュー手法、チームの価値観を洗い出すグループインタビュー手法、組織全体の価値観を規定するワークショップ手法などを編み出し活用しています。また、個々人の価値観を調査・分析した上で組織全体や階層別・部署別の傾向を洗い出すＩＴツールも入手しました。 </description>
         <link>http://www.peoplefocus.jp/OD/2007/07/post_14.html</link>
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         <category>バリュー</category>
         <pubDate>Tue, 31 Jul 2007 19:33:53 +0900</pubDate>
      </item>
            <item>
         <title>５つ視点：チーム</title>
         <description>皆さんの職場に「チーム」はありますか？ 

変化のスピードが速く、不確実性の高い現代において、組織はいか 
に高い専門性をもち、少ない人数で最大の成果を挙げていくかが求 
められています。今、その組織の能力を高めるために「チーム」と 
いう概念が改めて注目されています。 
今回は、その「チーム」について説明をしていきます。 

１．21世紀の組織は「チーム」の集合体である 
２． 効果的なチームに必要な３大要素は、「明確な目標・方針」 
「共有されているプロセス」「ダイナミックな人間関係」の３つ 
３．真のチームは、個人も組織も輝かせる 

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１.　21世紀の組織は「チーム」の集合体である 
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チームについて、コンサルタントのカッツェンバックは、「ある特 
定の目的のために、多様な人材が集まり、協働を通じて、相乗効果 
を生み出す少人数の集合体」と定義しています。 

現在のような環境下で高い成果を出していくには、多様なタレント 
が、スピーディーで豊富かつ質の高いコミュニケーションを図り、 
それをつむいでいく必要性があります。 
しかし、中央集権型の体制でこれを行うことは極めて難しいことで 
す。 
大きな集団ではなく、もっと小回りのきく小規模なチームで組織を 
運営してこそ実現性が高まるのではないでしょうか？ 

例えば、 
経営陣はマネジメント「チーム」。 
部門もそれぞれがひとつの「チーム」。 
部門の壁を超えた、様々なプロジェクト「チーム」。 
これらの集合体が組織であるという考え方です。 

スポーツ界でいうと、千葉ロッテマリーンズの監督ボビー・バレン 
タイン氏がその重要性を認識し、05年に体現しています。 
またビジネス界ではＩＢＭのＣＥＯパルミサーノ氏が、「チーム」と 
いう言葉を常に発し続け、組織の能力を最大化させようと試みてい 
ます。 


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２． 効果的なチームに必要な３大要素は、「明確な目標・方針」 
「共有されているプロセス」「ダイナミックな人間関係」の３つ 
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（１）明確な目標・方針 
（２）共有されているプロセス 
（３）ダイナミックな人間関係 

最大の成果を上げる「チーム」を効果的に機能させるにはこの3つ 
が極めて重要です。 

（１）明確な目標・方針 
明確な目標・方針が「ある」。これでは十分ではありません。 
メンバー全員がチームの目標や方針を同じ目線で捉えている必要が 
あります。それに加え、具体的に目標が到達されているゴールのイ 
メージまで共有されれば、メンバーのエネルギー・レベルもさらに 
高まります。 

（２）共有されているプロセス 
「物事をどのように進めているのか」を共有し、実行への納得感を 
高めていきます。進め方が共通化されることで作業効率も上がりま 
す。 
例えばＧＥでは、仕事の進め方が共通化されていることで、知らな 
い社員同士が集まっても、すぐに作業にとりかかることができる状 
態が作られています。 

（３）ダイナミックな人間関係 
それぞれのメンバーの特性を十分理解し、その多様性を認め合い、 
生かしあえる環境を作ることが重要です。 

チーム作り・チーム運営には、常にこの3つを意識し、留意して働 
きかけることが欠かせません。 

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３．真のチームは、個人も組織も輝かせる 
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上述の３要素が実現することで、当然ながら組織の成果が高まって 
行きますが、それに加え、真のチームの存在は「個人の成長の機会」 
にもつながります。 

高い目標達成意欲を持っていれば、メンバーは「成果」に、よりこ 
だわるようになります。そして成果の実現のためにメンバーそれぞ 
れが専門性を発揮し、相互に刺激し合い、パフォーマンスを高めよ 
うとします。そのための建設的なプレッシャーもかかって行きます。 
またメンバー同士が互いを尊重する高い信頼関係に基づき、個々の 
パフォーマンスに対して健全なフィードバックが為されます。そし 
てチームとしての成果に対しても十分な振り返りが行われるように 
なるのです。 
これらの機会を通じて、 
「メンバーが自身の成長を実感し」 
　↓、 
「その成長がまたチームへのコミットを高める」 
という良いサイクルを廻りはじめれば、個人も組織も輝き続けることがで 
きるのです。 
(PFCコンサルタント・吉村浩一） </description>
         <link>http://www.peoplefocus.jp/OD/2007/09/5_1.html</link>
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         <category>チーム</category>
         <pubDate>Sat, 01 Sep 2007 15:00:12 +0900</pubDate>
      </item>
            <item>
         <title>組織開発の５つの視点とは</title>
         <description><![CDATA[やらされ感の蔓延・他責のはびこり・コミュニケーションの欠如など、不健全な症状が出ている組織からコンサルティングの依頼をよく受けます。その際、多くのクライアントが「何か根本原因がひとつあるはずだからそれを突き止め是正してほしい」と言います。 

ここには、組織を有機体としてではなく「モノ」としてとらえる発想が伺えます。 
たとえば機械が故障したとき、「どこかに欠陥が生じていて、それを直せばまた機械は動き出す」という発想と同じです。 

しかし、組織は有機体であり、人間の身体に例えたほうがよいと我々は考えます。人間の身体を健全に保つには、食事、運動、睡眠、仕事など様々な面における日々の注意や努力の積み重ねが必要です。組織もそれと同じなのです。 

PFCでは、組織開発の経験や研究を結集した結果、組織を健全かつ強固にするために５つの視点からの見直しと鍛錬が有効であるという結論にたどり着きました。 

その５つの視点とは： 
　　<strong>１．リーダーシップ 
　　２．チームワーク 
　　３．ダイバーシティ（多様性） 
　　４．チェンジ（変革） 
　　５．バリュー（価値観の共有）</strong>

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詳しくは<a href="http://www.peoplefocus.co.jp/service_top.html">こちら</a>をご覧下さい。

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         <category>組織開発５つの視点</category>
         <pubDate>Sun, 02 Sep 2007 12:26:19 +0900</pubDate>
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